産業医とのWeb面談｜ストレスチェックは手軽にできる | 産業医ナビ丨産業医紹介なら産業医クラウド、導入実績は13,000事業場以上

産業医との面談は従業員にとって大切であり、実際に産業医と面談することで、問題解決やストレス軽減へ向かった従業員もいるでしょう。

一方、普段忙しく勤務する従業員の中には、産業医と面談する時間を設けることが困難な方もいらっしゃると思います。

今はネットを通じて数多くの方とコミュニケーションを取ることが可能ですが、産業医とWeb上で面談ができることはご存知でしたか？

今この時代だからこそ可能な産業医とのWeb面談ですが、産業医とのWeb面談について、これから少し見ていきましょう。

産業医とのWeb面談ができる
産業医とのWeb面談例
- 地方の小規模事業所
- 面談時間が取れない従業員
Web面談によるメリット

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産業医とのWeb面談ができる

日頃様々な業務に携わる産業医ですが、通常の面談以外にもWeb面談というものが可能です。

こちらの章では、産業医とのWeb面談についてざっと見ていきましょう。

産業医との面談とは？

事業所において産業医と面談をする必要があると判断された従業員は、産業医と面談をする必要があります。

従業員は産業医との面談を通じ、適切な指導や助言を受けていきます。

面談の必要がある従業員

産業医と面談をする必要がある従業員は、以下のいずれかに該当する従業員となります。

長時間労働者
時間外労働が月に80時間を超える長時間労働者は、産業医と面談をすることが義務付けられております。
特に長時間労働者は十分な睡眠時間の確保が困難であることも多く、疲労による病気や事故発生のリスクも大きいため、産業医と面談を通じ適切な指導を受けることが必要といえます。
高ストレス従業員
ストレスチェックにおいて高ストレス者と判断された従業員も、産業医による面談を受ける必要があります。
ストレスは放置してしまえばそれだけ深刻化してしまうケースも多く、うつ病といったメンタルヘルスの病気を引き起こしてしまうケースも珍しくないため、早期発見や対策が重要になってきます。
メンタルヘルス問題はストレスが備蓄されることにより発生するため、ストレスの軽減や問題改善や解決に向けた動きがポイントなので、産業医との面談は大きなきっかけになるでしょう。
健康診断結果の事後措置が必要な従業員
健康診断結果におき、「所見有り」と診断された従業員は、今後の就労の可否や就労制限について産業医による指導を受ける必要があります。
所見が無くとも気になる点が見られる従業員もまた、産業医による指導を受ける場合があります。
休職者・復職希望者
休職者も、産業医と面談を通じて復職に向けた適切な指導を受ける必要があります。
特に復職のタイミングを独自で見極めることはリスクを伴うため、産業医による適切な判断が重要になってきます。
面談希望者・その他健康指導対象者
産業医と面談を希望する従業員は、産業医と面談をすることが可能です。
またそれ以外にも健康指導が必要と判断された従業員は、面談という形式で産業医による健康指導や栄養指導、運動指導などを受ける場合もあります。

Web面談の要件は？

面談の必要があれば産業医と面談をする義務がありますが、Web面談をする際に必須要件はあるのでしょうか。

これからWeb面談の要件について、少し見ていきましょう。

Web面談の要件

Web面談をするためには、以下のいずれかに該当している産業医である必要があります。

①従業員が勤務する事業所の産業医であること
②過去1年以上、従業員が勤務する事業所の健康管理業務を担当している産業医であること
③過去1年以内に、従業員が勤務する事業所の巡視を実施したことのある産業医であること
④過去1年以内に、対象従業員と直接対面による面談指導の経験がある産業医であること

産業医とのWeb面談をするためには、産業医が事業所の把握をある程度している必要があります。

Web面談では相手の姿が見えるとはいえ、事業所の状況もある程度把握していなければ面談相手に適切な助言や指導、措置をすることは困難でしょう。

Web面談をスムーズに実施する意味でも、産業医が事業所について把握していることが大切なポイントになってきます。

Web面談に関する法律

労働安全衛生法の中には、以下の法律が存在します。

労働安全衛生法第66条の8第1項

・事業者は、その労働時間の状況その他の事項が従業員の健康の保持を考慮し、厚生労働省で定める要件に該当する従業員に対し、医師による面接指導を行わなければならない

産業医が設置されている事業所は、面談が必要な従業員が発生すれば産業医と面談をする機会を設ける義務があります。

基本的に産業医との面談は対面形式が原則となっておりますが、産業医と直接対面することが困難な場合ですと、産業医とWeb面接をすることが可能です。

ただし産業医とWeb面談を実施する際には、情報通信機器を用いて従業員の心身状況の確認や適切な指導を行うために、必要な環境を整える必要があります。

Web面談に必要な環境

Web面談を実施するために必要な環境について、これから見ていきましょう。

①通信状況が安定しており、映像や音声が鮮明であること
相談内容はもちろんですが、面談者の表情や仕草、声質や話し方、顔色を把握することも大切です。
そのためにもWeb面談におき、安定した通信状況が必要条件となっております。
②情報セキュリティが確保されていること
産業医と従業員の面談はプライベートな内容となるため、第三者への情報漏えいや不正アクセスの防止のため、情報セキュリティの確保が必要です。
③面談者にとって、容易な操作が可能な情報機器であること
Web面談をする際に、操作が困難では面談者にとってストレス発生のリスクもあるでしょう。
面談者に負担をかけさせないためにも、容易な操作ができる環境が必要です。

Web面談実施方法について

Web面談の実施方法につきましては、以下の要件を満たす必要があります。

①Web面談実施方法について、調査審議を行った上で事前に従業員に周知していること
産業医の役割について従業員に周知しておく必要がありますが、Web面談実施方法につきましても、実施前に従業員に周知をする必要があります。
②Web面談において、医師が緊急対応すべき状況となった場合に、事業所や近隣の医師や産業保健スタッフが対応できる体制が設備されていること
Web面談中に従業員が緊急事態に陥るケースも想定されるでしょう。

そのような事態を事前に想定した上で、緊急の場合に対応できる体制を整えておくことが大切です。

産業医とのWeb面談例

産業医とWeb面談をすることは可能ですが、産業医とのWeb面談の事例について、どういったものがあるのでしょうか。

地方の小規模事業所

産業医の選任義務のない地方の小規模事業所において、長時間労働者が発生するケースは珍しくありません。

むしろ小規模事業所だからこそ負担も大きく、長時間労働者や高ストレス者が発生する事業所もあるでしょう。

地方に事業所を構えているため、産業医の訪問が困難なため面談が難しい場合におきましても、必要な環境を整えることでWeb面談を実施することは可能です。

面談時間が取れない従業員

出張や外出が多い従業員やドライバー業務をしている従業員となると、社内にいる時間も限られているため、産業医と面談をする時間の確保も困難でしょう。

同時にそのような業務に携わる従業員は、長時間労働や高ストレスのリスクも高いため、産業医との面談が義務付けられることも多いでしょう。

そこで、「産業医と面談をする必要があるにも関わらず、時間の確保が困難」といった従業員と産業医がWeb面談をするケースもあります。

Web面談によるメリット

対面型とは異なるWeb面談ですが、どのようなメリットがあるのでしょうか。

ストレスチェックを気軽に行うことができる

50名以上の従業員を抱える事業所は、年に1度のストレスチェックが義務付けられておりますが、産業医はストレスチェックの計画や実施、事後措置まで携わる必要があります。

ストレスチェックの実施方法は事業所により異なりますが、用紙形式のみならず、タブレットやパソコン、スマートフォンで実施することが可能です。

ストレスチェック用紙を渡されたものの、激務の中でストレスチェック用紙のチェックを忘れてしまう従業員も存在するかもしれません。

面談時間を設けることが困難な従業員に対し、Web面談を通じてストレスチェックの実施をすることで、より気軽にストレスチェックを行うことができるのではないでしょうか。

高ストレス者で産業医と面談義務があるにも関わらず面談が困難な場合も、Web面談であれば、面談を通じて産業医による適切な指導や助言を受けることができるでしょう。

選人義務のない事業所も手軽に実施できる

本社の事業所が遠方の小規模事業所の従業員の健康管理も行っている場合、遠方の事業所に勤務する従業員も、産業医とWeb面談をすることが可能です。

選任義務のない事業所の場合も助成金制度を活用して産業医を選任することも可能ですので、制度を活用して産業医を選任し、その上でWeb面談をご検討されてみてはいかがでしょうか。

効率よく診断を行える

産業医と面談をするためには、日程調整をする必要がありますが、従業員や産業医もそれぞれ日々忙しく働く身なため、日程調整が困難なケースもあります。

Web面談の場合、対面面談と比較しても日程調整にくくりが少なく、日程調整もしやすいため効率よく診断を行えるでしょう。

面談のために無理やり日時調整をした上で、余裕のない状態で面談をするよりも、Web面談を実施した方が余裕も生まれ、産業医も瞬発的な判断や適切な指導がしやすいかもしれません。

従業員も比較的余裕のある状態でWeb面談をすることで、産業医に対して必要な情報を伝えることができるかもしれません。

効率よく診断をするという意味でも、Web面談は有効な方法かもしれません。