メンタル不調と残業時間の関連性を考える

残業時間とメンタル不調に相関関係があるのという疑問を持つ方もいらっしゃるかもしれません。実際、相関関係はあるのでしょうか。

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国家公務員で「月100時間超」の残業が常態化、メンタル不調が多発か 慶大調査

先日ITメディア内の記事に下記の内容がありました。

国家公務員は、一般就労者の約7倍に相当する月平均100時間以上の残業をしている可能性がある――。慶應義塾大学大学院 経営管理研究科の岩本隆特任教授がこんな研究レポートを発表した。

国家公務員の労働環境については、これまで中央省庁の労働組合がつくる「霞が関国家公務員労働組合共闘会議」や人事院が調査を実施。月平均残業時間は30時間程度との結果が出ていた。

だが岩本氏が、現役の国家公務員と国家公務員経験者の合計6人に改めてインタビューを行った結果、過労死ライン(月80時間)を超える月100時間以上の残業が常態化しているとの意見が出たという。

具体的な声は「月の平均残業時間は130~140時間で、200時間を超えることもある」など。「若い職員の中には、月曜から金曜まで帰宅できず省庁で仮眠する者もいる」「土日いずれかに出勤する職員もかなりいる」などの指摘も出た。

また岩本氏は、人事院と厚生労働省が過去に行った「働く人のメンタルヘルス」に関する調査結果を集計・比較した。

その結果、10万人に対する自殺者の比率は一般就労者が11.7%、国家公務員が16.4%。メンタル不調による休職者の比率は前者が0.4%、後者が1.2%。いずれも国家公務員の方が高いことが判明した。

国家公務員の労働環境の実態

国家公務員の労働環境の実態(=プレス向け資料より)

インタビューでは「庁舎内診療所の精神科は、受診する職員が多く3週間先まで予約が取れない」との赤裸々な声も挙がった

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なぜ残業時間が増えるとメンタル不調が増えるのか

一番原因と考えられるのが「睡眠不足」。長時間労働と睡眠不足は密接な関係があります。

時間外労働時間と睡眠時間
労働者における睡眠時間と抗うつ状態

(厚生労働省の調査結果より)

上記の結果はメンタルを保持するためには6時間以上の睡眠が望ましいとしています。メンタル不調と睡眠時間が大きくかかわっていることがわかります。

長時間労働だけが睡眠時間の要因ではない

メンタルの不調には睡眠が大きくかかわっていることを理解いただけたと思います。ただ、長時間労働していないのにメンタルの不調を訴える方もいらっしゃると思います。その場合でも気にしてほしいポイントが「睡眠」です。

なにかしらストレスを抱えたり、不安があると睡眠の質に関わるケースが多く、産業医が面談する中のチェックポイントでも睡眠について質問をする場合が多くなっています。

長時間労働は睡眠不足の原因となり、それがメンタルに影響を与える可能性が高いという結果が出ていますが、単純に残業していないからメンタル不調が起きないというわけではありません。

残業時間削減だけに捉われてしまうとメンタル不調を見逃す要因になるので要注意です。

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